人気旅系YouTuberが中国で消息不明？ウイグル取材後の沈黙とSNS投稿に広がる憶測

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2025.09.19

最近、旅系YouTuber「バッパーショート」さんの安否をめぐり、ネット上で大きな話題となっています。バッパーショートさんは、単なる旅系YouTuberではありません。彼は、旅先の絶景や観光情報だけでなく、その土地に生きる人々の現実や、政治・経済・社会問題にまで踏み込み、視聴者に「現地の空気」を伝えることを信条として活動してきました。
彼の動画では、海外の移民問題、汚職事件、社会の歪みなど、テレビのニュースでは決して触れられない深いテーマが取り上げられることが多く、視聴者にとっては「世界の今」を知る貴重な情報源となっています。特に、ヨーロッパの移民政策や治安悪化の現場、中国の急速な都市開発とその影、東南アジアの貧困問題など、硬派なテーマを軽妙な語り口で紹介してきました。
そのため、彼のチャンネルは単なる娯楽ではなく、国際情勢や地政学に興味を持つ若者の入門書のような役割を果たしてきたといえます。

ウイグル取材がもたらした緊張感

今回話題の発端となったのは、彼が中国・新疆ウイグル自治区を訪れた動画でした。ウイグル自治区は、国際社会で最も注目されている人権問題の一つで、強制収容所や再教育施設の存在、住民への監視や弾圧が指摘されてきました。
西側諸国では、ウイグル人に対する弾圧はジェノサイド（集団虐殺）とすら表現されることがありますが、中国政府は一貫して「職業訓練センターによるテロ対策と地域発展支援である」と主張してきました。
バッパーショートさんの動画では、町中に張り巡らされた監視カメラ、厳重な検問、現地住民の緊張した表情が映し出され、「常に誰かに監視されている感覚がある」と彼自身が語っていました。さらに、中国国内の知人がSNSで彼の来訪を投稿すると、当局から「どんな人物か」「何をしているのか」を詳細に尋ねられたというエピソードも披露され、視聴者に強い衝撃を与えました。

突然の沈黙、2か月間の動画停止

ウイグル取材動画の後、バッパーショートさんのYouTubeチャンネルは2か月以上更新が途絶えました。これは彼にとって極めて異例のことです。
普段の彼は、少なくとも数週間に一度は動画を投稿し、ファンとのコミュニケーションも欠かしません。旅先でのトラブルや移動中でも、何らかの形で近況を報告してきました。
にもかかわらず、今回はYouTubeに新しい動画が一切投稿されず、ファンの間では不安が急速に広がりました。YouTubeコミュニティやInstagramストーリーで「私は生きています」「しばらくSNSから離れていました」と発表がありましたが、その投稿は普段よりも簡潔で、どこかよそよそしい印象を与えるものでした。動画ではなく文章や一瞬のストーリーでしか近況を知らせないことも、憶測に拍車をかけています。

広がる憶測：拘束？出国制限？監視下での生活？

ファンやネットコミュニティでは、「中国当局に拘束されているのではないか」「スパイ容疑で取り調べを受けているのではないか」「監視下に置かれ、自由な行動や発信ができないのではないか」といった推測が飛び交っています。
旅系YouTuberである彼が長期間同じ場所に滞在するのは非常に珍しく、SNSの位置情報がずっと中国国内を示していることも不安材料です。
さらに、Instagramに投稿された動画では、彼が普段の自撮りスタイルではなく、外から撮影された映像が使用されており、「誰かが撮影している」「当局の許可を得て撮らされているのでは」という声も出ています。

中国の監視社会の現実

この出来事は、中国の監視体制の厳しさを改めて世界に印象付けることになりました。
中国では、国家安全法やスパイ防止法のもと、外国人の行動や通信が監視されることは珍しくありません。特に新疆ウイグル自治区は、テロ対策を名目にした徹底的な管理が行われており、検問、顔認証カメラ、データ収集が日常的に行われています。
外国人が政治的にセンシティブな地域で撮影や取材を行った場合、当局が動向を把握し、場合によっては取り調べや出国制限を課すこともあります。今回の件は、まさにそのリスクが現実化した可能性を示しているといえるでしょう。

日本に突きつけられる課題

裕二氏は動画の中で、「今回の件は決して他人事ではない」と強調しました。
中国による情報統制や外国人取材者への圧力は、日本人にとっても重要な問題です。中国経済の影響力が強まる中、日本の土地買収や政治的ロビー活動が進んでいるのではないかという懸念も指摘されています。
「日本人はまだ危機感が薄い。もし日本が情報戦や静かな侵略を受けているとしたら、気づかないうちに国が変わってしまう可能性もある」と裕二氏は警鐘を鳴らしました。
今回のバッパーショートさんの沈黙は、日本人が海外情勢に目を向け、自由な取材や発信がいかに貴重であるかを考えるきっかけとなる出来事といえるでしょう。