ケンブリッジ大学オルタナティブ金融センター（CCAF）が発表した最新レポートにより、2022年の「ザ・マージ」を経てプルーフ・オブ・ステーク（PoS）へ移行したイーサリアム（ETH）の環境負荷が劇的に改善したことが明らかになった。
電力需要の驚異的な削減
マージ直前、イーサリアムネットワークの電力需要は約2.4ギガワット（GW）に達していたが、マージ後のベースラインは約0.90メガワット（MW）にまで低下。年間消費量は約7.87ギガワット時（GWh）となり、削減率は99.96%に及ぶ。
この数字を伝統的な金融システムと比較すると、その差は歴然だ。CCAFによれば、伝統的な銀行システム（データセンター、支店、ATMなどを含む）は年間約260テラワット時（TWh）を消費しており、イーサリアムの消費量はその約33,000分の1にすぎない。
温室効果ガス排出量も99.98%削減
環境負荷の改善は電力消費だけにとどまらない。年間の気候フットプリントは約2.37キロトン（ktCO2e）まで削減され、移行前と比較して約99.98%低下した。
この排出量を身近な例で表すと：
- ボーイング747によるロンドン・ニューヨーク間の往復飛行約3.5回分
- 英国の一般的な家庭約900軒分の年間カーボンフットプリント
に相当する。
持続可能エネルギーの活用比率も高水準
さらに、ノードが設置されている地域の電力網を考慮すると、イーサリアムネットワークに費やされる電力構成の約56.4%が持続可能エネルギー（再生可能エネルギーおよび原子力）であり、世界平均の約43%を大幅に上回っている。
PoS（プルーフ・オブ・ステーク）とは
「Proof of Stake（保有による証明）」の略で、取引の承認に高性能なコンピューターと大量の電力を必要とする従来の「Proof of Work（PoW）」の代替手段として生まれたコンセンサスアルゴリズム。仮想通貨の保有量や保有期間に応じて取引承認の権利が与えられ、承認を行うと報酬として新規発行される仮想通貨を受け取ることができる。
今回のCCAFのレポートは、ブロックチェーン技術の環境負荷に対する批判に一石を投じる結果となり、今後の暗号資産業界における持続可能性の指標として注目される。
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